食品の機能性関与成分の分析と価格(受託費用)

このページでは、機能性表示食品を申請する際に必要な成分分析に関する研究について主に説明しています。機能性表示の届け出には「ヒト試験(臨床試験)」「作用機序」「成分分析」という主に3つの研究が必要であり(その他、安全性試験などが必要な場合も)、ここでは「成分分析」についてご紹介したいと思います。

機能性表示食品の届出を目的としていない場合(一般的な健康食品、化粧品、アロマテラピーなど)についても、販売している製品にブラックボックスがあるというのは問題です。どのような物質が含まれているかを網羅的な成分分析で明らかにすることが可能です。

食品の機能性成分を分析する手法

成分分析をする必要性

健康食品の開発に関わっている方々には、「関与成分」という言葉の方が馴染があるかと思います。どのような成分によって効果があるかを調べる研究です。人類が発見したことがない未知の物質に巡り合えることもあり、宝探しのような研究になることもあります。

栄養に効果があるという誤解

化粧品や香りには当てはまらないですが、食品の場合、ビタミンやミネラル、アミノ酸に効果があると本気で思い込まれている場合があります。長年に渡り専門的な勉強をしたはずの大学4年生が、卒論発表会でそのように言ってしまうことも度々あり、一般的な誤解の1つでもあるのかもしれません。

「栄養素」に該当するそれらの成分は、不足を補うと絶大な効果を発揮しますが、一般的な日本人の食生活で栄養不足になることは極めて稀です。特別な効果がある場合、特別な物質が含まれていることが多いです。この特別な物質は、機能性表示食品では「関与成分」と呼ばれています。

食品分析に関する誤解

もう1つ大きな一般的な誤解があるのですが、日本分析センターなどの公的機関で全て分析できるという勘違いです。公的機関では、良く知られている物質について数値化すること得意ですが、前述のような物質を探すような研究は困難です。私共の研究チームでも、残念なことではありますが、主に海外出身者がそれらの研究を担っており、忍耐や地道な作業が必要な、今の若い日本人には難しくなっています。

関与成分(有効成分)が明確な製品では問題ありませんが、ブラックボックスのまま長年販売されていることも多いです。その中には、人類がまだ知らない宝が隠されている場合もあります。お手元にある主力商品に未知のことがある場合(何が含まれているか分からないなど)、是非ご相談下さい。

具体的な分析手法と価格(受託費用)

HPLC(高速液体クロマトグラフィー)、LC-MS(液体クロマトグラフー質量分析)など駆使していることが多いです。新品価格が1億円程度になることもある、最新鋭のLC-QTOF-MS(液体クロマトグラフ・四重極飛行時間質量分析)も導入しています。一般的なHPLCであれば1検体10万円程度(+標準物質がない場合は購入費用)、LC-QTOF-MSの場合でも1検体50万円(+情報がない場合は文献調査費用)で実施可能です。機能性表示食品の届出をするための分析は1項目100万円(+標準物質がない場合は購入費用)で実施可能です。

HPLCとは?

HPLCは高速液体クロマトグラフィー(High Performance Liquid Chromatography)の略です。一般的な手法であることから、検索すると分かりやすいページが多くあります。アミノ酸やビタミンの多くの栄養成分もこのHPLCで分析されています。栄養成分については、薄利多売的な原則により、食品分析センター等の方が安価に分析が可能です(1~5万円程度)。

明確に分析したい物質と分析方法が分かっており標準物質がある場合は、このHPLCで実施することが最も確実です。前述の通り、1検体10万円程度で実施が可能です。

LC-QTOF-MS分析の詳細

特定の関与成分の候補が決まっていない場合や食品に何が含まれているか分からない場合など、LC-QTOF-MSを利用した分析が有効です。LC-QTOF-MSの分析では、分析結果(物質の分子量)と化合物ライブラリーと比較して解析します。当研究グループで利用しているライブラリー(≒データベース)は、23万以上の化合物が収録されるアジレント社のMassHunter METLIN Metabolite PCDLを利用しています。この分析によって、化合物を個別に分析することなく、多くの物質を網羅的に検出することが可能です。測定装置は定価が1億円近い場合もあり、メンテナンス費用だけでも年間数百万を必要とすることから、この分析の費用は1検体50万円とさせて頂いています。

機能性表示食品の届出に必要な分析

LC-QTOF-MSは分子量から物質を推定しているので、機能性表示食品として届け出をするためには、化合物を確実に同定する必要があります。もし当該候補成分が市販されているのであれば、市販の化合物を購入して、HPLC等で確実に定量することができます。機能性表示食品の届け出には定量方法を確立することやロット間のばらつき等についても検討する必要があります。これらのデータを統合して、機能性表示食品の届け出を行い、機能性表示食品化を達成することが可能になります。

標準物質が市販されていない場合には

これまでに知られていない物質が発見された場合は、当然のことながら標準物質は市販されていません。既知の物質であっても、ある食品に特有の物質であったり、複数の物質の混合物が効果を示しているような場合は、標準物質が市販されていないこともしばしばあります。

その場合、当該ターゲット化合物を該当の食品から単離、同定、標準物質化を行うことができます。具体的には大量のサンプル(乾燥重量で1kg以上)を各種の溶媒に溶解し、その物質の性質によって1つの物質になるまで分離していくという気の遠くなるような作業です。最終的にはNMR(Nuclear Magnetic Reaction:核磁気共鳴画像法)等の高度な分析機器によって化学構造を決定します。さらに、その物質をHPLC等の分析に必要な量(一般的には10mg以上)を再度精製します。物質や食品によって難易度は異なり(例えば多くの成分が混合している、分離の困難な物質が共存しているなど)、この費用には100~500万円程度の幅があります。

お問い合わせ(お申し込み)

上記関与成分に関する委託をご希望の場合、もしくはご検討頂いている場合など、以下のフォームにご入力と送信をお願い致します。

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